構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 2年～50年
構築物 2年～60年
坑井 3年

2016/06/29 11:05

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(担保資産)

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
	百万円	百万円	百万円	百万円
建物及び構築物	1,975	(1,975)	-	(-)
坑井	48	(48)	-	(-)

(担保付債務)

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#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※5 工事負担金等により、固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳累計額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,393百万円	1,393百万円
機械装置及び運搬具	226百万円	221百万円

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
計	7,403
ホーンリバー地域シェールガス鉱区に係る事業用資産	カナダブリティッシュコロンビア州	建物及び構築物	392
		坑井	2,858
		機械装置及び運搬具	744
		鉱業権	471
		その他	104
		計	4,570
コパ・マコヤ鉱区に係る事業用資産	ベネズエラ・ボリバル共和国	建物及び構築物	73
		坑井	945
		機械装置及び運搬具	76
		建設仮勘定	2,587
		その他	2
		計	3,685
アブアルブクーシュ鉱区に係る事業用資産	アラブ首長国連邦	建物及び構築物	75
		坑井	1,201
		機械装置及び運搬具	1,294
		建設仮勘定	576
		その他	42
		計	3,191

なお、キースリー・キャニオン874/875/918/919鉱区(ルシウス油田)、ホーンリバー地域シェールガス鉱区及びアブアルブクーシュ鉱区に係る事業用資産の回収可能価額については、事業用資産から得られる将来キャッシュ・フローを6.5%で割り引いて合理的に算定された価額によっております。また、JPDA06-105鉱区(キタン油田)、コパ・マコヤ鉱区に係る事業用資産については、回収可能価額をゼロとしております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～60年
坑井 3年

2016/06/29 11:05