#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産及び長期前払費用
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、無形固定資産のうち自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(原則として5年)に基づく定額法によっております。2020/06/25 11:06
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期
減少額」の記載を省略しております。
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#3 設備投資等の概要: 当連結会計年度は、クラブハウス設備の更新等を行い、その総額は5億円であります。
なお、上記設備投資金額には、無形固定資産への投資額を含めて記載しております。
また、当連結会計年度において、次の主要な設備の一部を売却しました。その内容は以下のとおりであります。
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
・未成工事支出金
主として個別法による原価法
・たな卸不動産
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・その他のたな卸資産
その他事業支出金
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
材料貯蔵品
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
①建物・構築物
主として定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②その他の有形固定資産
主として定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/25 11:06
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) 無形固定資産及び長期前払費用
定額法
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
主として定額法
なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/25 11:06