大成建設（1801）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 107億2700万
2009年3月31日 -6.2%: 100億6200万
2010年3月31日 -26.16%: 74億3000万
2011年3月31日 +0.05%: 74億3400万
2012年3月31日 -3.59%: 71億6700万
2013年3月31日 +1%: 72億3900万
2014年3月31日 -30.69%: 50億1700万
2015年3月31日 -4.88%: 47億7200万
2016年3月31日 +2.16%: 48億7500万
2017年3月31日 +4.29%: 50億8400万
2018年3月31日 +127.24%: 115億5300万
2019年3月31日 +12.76%: 130億2700万
2020年3月31日 +9.68%: 142億8800万
2021年3月31日 +3.63%: 148億700万
2022年3月31日 +8.17%: 160億1600万
2023年3月31日 +9.77%: 175億8100万
2024年3月31日 +54.43%: 271億5100万
2025年3月31日 +1.43%: 275億3800万
2026年3月31日 +321.96%: 1162億

個別

2008年3月31日: 72億8500万
2009年3月31日 -6.01%: 68億4700万
2010年3月31日 -37.18%: 43億100万
2011年3月31日 -5.74%: 40億5400万
2012年3月31日 -12.75%: 35億3700万
2013年3月31日 +6.73%: 37億7500万
2014年3月31日 -50.65%: 18億6300万
2015年3月31日 +5.85%: 19億7200万
2016年3月31日 +10.85%: 21億8600万
2017年3月31日 +10.06%: 24億600万
2018年3月31日 +287.95%: 93億3400万
2019年3月31日 +8.17%: 100億9700万
2020年3月31日 -0.01%: 100億9600万
2021年3月31日 +7.46%: 108億4900万
2022年3月31日 +15.88%: 125億7200万
2023年3月31日 +13.91%: 143億2100万
2024年3月31日 +6.19%: 152億800万
2025年3月31日 +0.85%: 153億3700万
2026年3月31日 -5.07%: 145億5900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
・未成工事支出金
主として個別法による原価法
・棚卸不動産
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・その他の棚卸資産
その他事業支出金
主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
材料貯蔵品
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
①建物・構築物
主として定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②その他の有形固定資産
主として定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/17 11:04
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減
少額」の記載を省略しております。
2025/06/17 11:04
#3 設備投資等の概要: 当連結会計年度は、クラブハウス設備の更新等を行い、その総額は1億円であります。
なお、上記設備投資金額には、無形固定資産への投資額を含めて記載しております。
また、当連結会計年度において、特筆すべき重要な設備の除却、売却等はありません。
2025/06/17 11:04
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) 無形固定資産及び長期前払費用
定額法
2025/06/17 11:04