有価証券報告書-第90期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「金銭債権信託受益権」、「無形固定資産」の「電話加入権」並びに「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」及び「投資不動産」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額の100分の1を超える場合から100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度からそれぞれ「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「金銭債権信託受益権」8,990百万円、「その他」948百万円は、「その他」9,939百万円として、「無形固定資産」に表示していた「電話加入権」81百万円、「その他」958百万円は、「その他」1,039百万円として、「投資その他の資産」に表示していた「敷金及び保証金」787百万円、「投資不動産」418百万円、「その他」140百万円は、「その他」1,346百万円として、それぞれ組み替えている。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「金銭債権信託受益権」、「無形固定資産」の「電話加入権」並びに「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」及び「投資不動産」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額の100分の1を超える場合から100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度からそれぞれ「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「金銭債権信託受益権」8,990百万円、「その他」948百万円は、「その他」9,939百万円として、「無形固定資産」に表示していた「電話加入権」81百万円、「その他」958百万円は、「その他」1,039百万円として、「投資その他の資産」に表示していた「敷金及び保証金」787百万円、「投資不動産」418百万円、「その他」140百万円は、「その他」1,346百万円として、それぞれ組み替えている。