飛島建設（1805）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 7億7400万
2009年3月31日 -12.14%: 6億8000万
2010年3月31日 -10.59%: 6億800万
2011年3月31日 -17.6%: 5億100万
2012年3月31日 -6.19%: 4億7000万
2013年3月31日 +17.23%: 5億5100万
2014年3月31日 -7.8%: 5億800万
2015年3月31日 -8.27%: 4億6600万
2016年3月31日 -37.55%: 2億9100万
2017年3月31日 +31.27%: 3億8200万
2018年3月31日 +65.71%: 6億3300万
2019年3月31日 -3.63%: 6億1000万
2020年3月31日 +43.93%: 8億7800万
2021年3月31日 +24.83%: 10億9600万
2022年3月31日 -9.12%: 9億9600万
2023年3月31日 -4.72%: 9億4900万
2024年3月31日 +54.37%: 14億6500万

個別

2008年3月31日: 7億6900万
2009年3月31日 -12.09%: 6億7600万
2010年3月31日 -10.5%: 6億500万
2011年3月31日 -17.69%: 4億9800万
2012年3月31日 -6.43%: 4億6600万
2013年3月31日 +17.38%: 5億4700万
2014年3月31日 -7.86%: 5億400万
2015年3月31日 -8.33%: 4億6200万
2016年3月31日 -38.31%: 2億8500万
2017年3月31日 +20.7%: 3億4400万
2018年3月31日 +9.59%: 3億7700万
2019年3月31日 +2.12%: 3億8500万
2020年3月31日 -12.47%: 3億3700万
2021年3月31日 +1.78%: 3億4300万
2022年3月31日 +12.54%: 3億8600万
2023年3月31日 +21.76%: 4億7000万
2024年3月31日 +104.26%: 9億6000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しているが、在外連結子会社は定額法を採用している。
なお、当社及び国内連結子会社の耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2024/06/28 9:57

#2 固定資産売却益の注記

1 ※1 固定資産売却益の内訳は、次のとおりである。

	前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)		当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
土地	73	百万円	201	百万円
無形固定資産	40		-
その他	9		2

2024/06/28 9:57

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、当社及び国内連結子会社の耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。

2024/06/28 9:57

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。

2024/06/28 9:57