有価証券報告書-第110期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「為替差益」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めている。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「為替差益」98百万円、「その他」715百万円は、「その他」813百万円として組替えている。
前事業年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「投資有価証券償還損」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めている。また、「営業外費用」の「その他」に含めていた「株式報酬費用」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「投資有価証券償還損」119百万円、「その他」28百万円は、「株式報酬費用」11百万円、「その他」136百万円として組替えている。
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「為替差益」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めている。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「為替差益」98百万円、「その他」715百万円は、「その他」813百万円として組替えている。
前事業年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「投資有価証券償還損」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外費用」の「その他」に含めている。また、「営業外費用」の「その他」に含めていた「株式報酬費用」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「投資有価証券償還損」119百万円、「その他」28百万円は、「株式報酬費用」11百万円、「その他」136百万円として組替えている。