有価証券報告書-第99期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
従来「完成工事高」に含めていた「エネルギー事業」に関する売上高については、事業内容に応じた表示を行うため、当事業年度より、「兼業事業売上高」に含めて表示することに変更している。
また、関連する売上原価、売上総利益についても、「完成工事原価」、「完成工事総利益」から「兼業事業売上原価」、「兼業事業総利益」に含めて表示することとしている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「完成工事高」に含めていた2,534百万円、「完成工事原価」に含めていた1,507百万円及び「完成工事総利益」に含めていた1,027百万円を、それぞれ「兼業事業売上高」、「兼業事業売上原価」及び「兼業事業総利益」に組み替えている。
前事業年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「為替差損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「雑支出」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「為替差損」に表示していた126百万円は、「雑支出」として組み替えている。
(損益計算書関係)
従来「完成工事高」に含めていた「エネルギー事業」に関する売上高については、事業内容に応じた表示を行うため、当事業年度より、「兼業事業売上高」に含めて表示することに変更している。
また、関連する売上原価、売上総利益についても、「完成工事原価」、「完成工事総利益」から「兼業事業売上原価」、「兼業事業総利益」に含めて表示することとしている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「完成工事高」に含めていた2,534百万円、「完成工事原価」に含めていた1,507百万円及び「完成工事総利益」に含めていた1,027百万円を、それぞれ「兼業事業売上高」、「兼業事業売上原価」及び「兼業事業総利益」に組み替えている。
前事業年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「為替差損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「雑支出」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「為替差損」に表示していた126百万円は、「雑支出」として組み替えている。