有価証券報告書-第198期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として建物については定額法、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数については次のとおりであります。

建物・構築物	2～50年
機械・運搬具及び工具器具備品	2～15年
船舶	5～14年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。