- 1813
- 2026/09/04
- 時価
- 469億円
- PER 予
- 13.47倍
- 2010年以降
- 赤字-230.61倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.16倍
- 2010年以降
- 0.62-3.52倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.04%
- ROE 予
- 8.61%
- ROA 予
- 5.13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 106億1200万
- 2021年3月31日 +17.83%
- 125億400万
個別
- 2020年3月31日
- 84億8000万
- 2021年3月31日 +10.4%
- 93億6200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2021/06/30 9:37
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略した。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2021/06/30 9:37
7.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 984 百万円 固定資産 1,256 資産合計 2,240
当該影響の概算額に重要性が乏しいため、記載を省略している。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/30 9:37
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりである。
2021/06/30 9:37前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)建物及び構築物 1 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 - 14 工具、器具及び備品 25 11 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。2021/06/30 9:37
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 解体撤去費用他 45 63 無形固定資産 - 1 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略した。2021/06/30 9:37 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/30 9:37
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに愛知ベース工業グループを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに愛知ベース工業グループの取得価額と愛知ベース工業グループ取得のための支出(純額)との関係は次のとおりである。2021/06/30 9:37
流動資産 984 百万円 固定資産 1,256 のれん 386 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/30 9:37
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) その他有価証券評価差額金 △9 △15 固定資産圧縮積立金 △2 △2 繰延税金負債合計 △11 △17
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/30 9:37
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 賞与引当金 312 百万円 358 百万円 未実現有形固定資産売却益 269 269 投資有価証券評価損 220 220 その他有価証券評価差額金 △13 △22 固定資産圧縮積立金 △2 △2 その他 - △3
- #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2021/06/30 9:37
(2) 財政状態の状況相 手 先 前連結会計年度 当連結会計年度 金額(百万円) 割合(%) 金額(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末と比べて1,151百万円増加し、54,082百万円となった。主に受取手形・完成工事未収入金等の減少があったものの、現預金や有形無形の固定資産が増加したことなどによるものである。
負債合計は、前連結会計年度末と比べて758百万円減少し、24,396百万円となった。主に、工事の完成に伴う未払消費税の増加などがあったものの、短期借入金や退職給付に係る負債が減少したことなどによるものである。 - #12 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書関係)2021/06/30 9:37
前事業年度において、区分掲記していた「特別損失」の「固定資産売却損」は、金銭的重要性が乏しくなった、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の財務諸表において、「特別損失」に表示していた「固定資産売却損」22百万円、「その他」0百万円は、「その他」22百万円として組み替えている。 - #13 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結損益計算書関係)2021/06/30 9:37
前連結会計年度において、区分掲記していた「特別損失」の「固定資産売却損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「固定資産売却損」22百万円、「その他」1百万円は、「その他」23百万円として組み替えている。 - #14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2021/06/30 9:37
3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)