ナカノフドー建設（1827）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億4600万
2009年3月31日 -1.37%: 1億4400万
2010年3月31日 -9.03%: 1億3100万
2011年3月31日 -3.05%: 1億2700万
2012年3月31日 -3.15%: 1億2300万
2013年3月31日 +13.82%: 1億4000万
2014年3月31日 +135.71%: 3億3000万
2015年3月31日 -3.64%: 3億1800万
2016年3月31日 -17.92%: 2億6100万
2017年3月31日 +302.68%: 10億5100万
2018年3月31日 -3.33%: 10億1600万
2019年3月31日 +4.92%: 10億6600万
2020年3月31日 -6.57%: 9億9600万
2021年3月31日 +5.22%: 10億4800万
2022年3月31日 +9.06%: 11億4300万
2023年3月31日 +50.22%: 17億1700万
2024年3月31日 +1.98%: 17億5100万
2025年3月31日 -2.8%: 17億200万
2026年3月31日 +0.12%: 17億400万

個別

2008年3月31日: 1億4600万
2009年3月31日 -5.48%: 1億3800万
2010年3月31日 -9.42%: 1億2500万
2011年3月31日 -4.8%: 1億1900万
2012年3月31日 -2.52%: 1億1600万
2013年3月31日 +12.07%: 1億3000万
2014年3月31日 +144.62%: 3億1800万
2015年3月31日 -3.77%: 3億600万
2016年3月31日 -17.32%: 2億5300万
2017年3月31日 -17.79%: 2億800万
2018年3月31日 -21.63%: 1億6300万
2019年3月31日 +25.77%: 2億500万
2020年3月31日 -5.37%: 1億9400万
2021年3月31日 -2.58%: 1億8900万
2022年3月31日 +4.23%: 1億9700万
2023年3月31日 -1.02%: 1億9500万
2024年3月31日 +2.56%: 2億
2025年3月31日 +25%: 2億5000万
2026年3月31日 -13.2%: 2億1700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 不動産事業支出金
個別法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c 棚卸不動産
個別法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
d 材料貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
在外連結子会社は、主として定額法を採用している。2025/06/27 15:15
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 3 無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略している。
2025/06/27 15:15
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 在外連結子会社は、主として定額法を採用している。
② 無形固定資産(リース資産を除く)及びのれん
定額法を採用している。
2025/06/27 15:15
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
2025/06/27 15:15