太平電業(1968)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億7400万
- 2009年3月31日 +28.29%
- 9億9300万
- 2010年3月31日 -19.23%
- 8億200万
- 2011年3月31日 +2.37%
- 8億2100万
- 2012年3月31日 +2.68%
- 8億4300万
- 2013年3月31日 -5.58%
- 7億9600万
- 2014年3月31日 -1.13%
- 7億8700万
- 2015年3月31日 +2.54%
- 8億700万
- 2016年3月31日 -1.24%
- 7億9700万
- 2017年3月31日 +3.76%
- 8億2700万
- 2018年3月31日 +15.48%
- 9億5500万
- 2019年3月31日 +0.21%
- 9億5700万
- 2020年3月31日 -0.1%
- 9億5600万
- 2021年3月31日 +1.15%
- 9億6700万
- 2022年3月31日 +2.28%
- 9億8900万
- 2023年3月31日 +2.93%
- 10億1800万
- 2024年3月31日 +2.85%
- 10億4700万
- 2025年3月31日 +0.38%
- 10億5100万
- 2026年3月31日 -0.1%
- 10億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 7億2400万
- 2009年3月31日 +30.66%
- 9億4600万
- 2010年3月31日 -19.66%
- 7億6000万
- 2011年3月31日 +2.24%
- 7億7700万
- 2012年3月31日 +2.32%
- 7億9500万
- 2013年3月31日 -4.91%
- 7億5600万
- 2014年3月31日 -1.59%
- 7億4400万
- 2015年3月31日 +2.96%
- 7億6600万
- 2016年3月31日 -1.31%
- 7億5600万
- 2017年3月31日 +3.84%
- 7億8500万
- 2018年3月31日 +11.34%
- 8億7400万
- 2019年3月31日 -1.14%
- 8億6400万
- 2020年3月31日 -1.62%
- 8億5000万
- 2021年3月31日 +1.53%
- 8億6300万
- 2022年3月31日 +2.43%
- 8億8400万
- 2023年3月31日 +3.85%
- 9億1800万
- 2024年3月31日 +4.25%
- 9億5700万
- 2025年3月31日 +1.36%
- 9億7000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- このうち主要な費目および金額は次のとおりであります。2025/06/26 15:32
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 従業員給料手当 3,457 百万円 3,781 百万円 賞与引当金繰入額 270 〃 287 〃 退職給付費用 225 〃 240 〃 役員賞与引当金繰入額 79 〃 94 〃 役員退職慰労引当金繰入額 21 〃 4 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
未成工事支出金
個別法
材料貯蔵品
先入先出法
なお、評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産及び賃貸不動産
(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法)を採用しております。なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。2025/06/26 15:32 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:32
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 投資有価証券評価損 494 〃 509 〃 賞与引当金 290 〃 294 〃 工事損失引当金 228 〃 40 〃
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:32
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 投資有価証券評価損 498 〃 513 〃 賞与引当金 321 〃 322 〃 ゴルフ会員権評価損 42 〃 43 〃
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
未成工事支出金
個別法
材料貯蔵品
先入先出法
なお、評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び賃貸不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法)を採用しております。なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。2025/06/26 15:32