1968 太平電業

1968
2026/06/04
時価
1672億円
PER 予
13.49倍
2010年以降
4.57-74.64倍
(2010-2026年)
PBR
1.28倍
2010年以降
0.35-1.6倍
(2010-2026年)
配当 予
2.92%
ROE 予
9.49%
ROA 予
6.84%
資料
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太平電業(1968)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
7億7400万
2009年3月31日 +28.29%
9億9300万
2010年3月31日 -19.23%
8億200万
2011年3月31日 +2.37%
8億2100万
2012年3月31日 +2.68%
8億4300万
2013年3月31日 -5.58%
7億9600万
2014年3月31日 -1.13%
7億8700万
2015年3月31日 +2.54%
8億700万
2016年3月31日 -1.24%
7億9700万
2017年3月31日 +3.76%
8億2700万
2018年3月31日 +15.48%
9億5500万
2019年3月31日 +0.21%
9億5700万
2020年3月31日 -0.1%
9億5600万
2021年3月31日 +1.15%
9億6700万
2022年3月31日 +2.28%
9億8900万
2023年3月31日 +2.93%
10億1800万
2024年3月31日 +2.85%
10億4700万
2025年3月31日 +0.38%
10億5100万
2026年3月31日 -0.1%
10億5000万

個別

2008年3月31日
7億2400万
2009年3月31日 +30.66%
9億4600万
2010年3月31日 -19.66%
7億6000万
2011年3月31日 +2.24%
7億7700万
2012年3月31日 +2.32%
7億9500万
2013年3月31日 -4.91%
7億5600万
2014年3月31日 -1.59%
7億4400万
2015年3月31日 +2.96%
7億6600万
2016年3月31日 -1.31%
7億5600万
2017年3月31日 +3.84%
7億8500万
2018年3月31日 +11.34%
8億7400万
2019年3月31日 -1.14%
8億6400万
2020年3月31日 -1.62%
8億5000万
2021年3月31日 +1.53%
8億6300万
2022年3月31日 +2.43%
8億8400万
2023年3月31日 +3.85%
9億1800万
2024年3月31日 +4.25%
9億5700万
2025年3月31日 +1.36%
9億7000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
このうち主要な費目および金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
従業員給料手当3,457百万円3,781百万円
賞与引当金繰入額270287
退職給付費用225240
役員賞与引当金繰入額7994
役員退職慰労引当金繰入額214
2025/06/26 15:32
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
未成工事支出金
個別法
材料貯蔵品
先入先出法
なお、評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産及び賃貸不動産
(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法)を採用しております。なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。2025/06/26 15:32
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
投資有価証券評価損494509
賞与引当金290294
工事損失引当金22840
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2025/06/26 15:32
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
投資有価証券評価損498513
賞与引当金321322
ゴルフ会員権評価損4243
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2025/06/26 15:32
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
未成工事支出金
個別法
材料貯蔵品
先入先出法
なお、評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び賃貸不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法)を採用しております。なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。2025/06/26 15:32

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