- 1968
- 2026/08/27
- 時価
- 1620億円
- PER 予
- 13.07倍
- 2010年以降
- 4.57-74.64倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.25倍
- 2010年以降
- 0.35-1.6倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.02%
- ROE 予
- 9.59%
- ROA 予
- 6.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
太平電業(1968)の外部顧客への売上高 - 補修工事部門の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 411億1700万
- 2014年3月31日 +1.57%
- 417億6200万
- 2015年3月31日 +13.2%
- 472億7300万
- 2016年3月31日 +21.32%
- 573億5300万
- 2017年3月31日 -4.72%
- 546億4800万
- 2018年3月31日 +6.4%
- 581億4400万
- 2019年3月31日 +7.73%
- 626億3700万
- 2020年3月31日 +9.78%
- 687億6400万
- 2021年3月31日 +2.19%
- 702億6800万
- 2022年3月31日 +4.76%
- 736億1300万
- 2023年3月31日 +10.8%
- 815億6600万
- 2024年3月31日 +1.03%
- 824億800万
- 2025年3月31日 +4.99%
- 865億1800万
- 2026年3月31日 +12.26%
- 971億2500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/25 14:16
(注) セグメント資産については、事業セグメントに配分された資産がないため、記載を省略しております。(単位:百万円) 顧客との契約から生じる収益 39,152 86,518 125,670 外部顧客への売上高 39,152 86,518 125,670 セグメント利益 1,523 15,523 17,047
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/25 14:16
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 三菱重工業株式会社 27,194 建設工事部門および補修工事部門 - #3 事業の内容
- 3 【事業の内容】2026/06/25 14:16
当社グループは、当社、連結子会社9社、関連会社1社で構成され、建設工事部門および補修工事部門を主な事業の内容としております。
当社グループの事業に係る位置付けおよびセグメント情報との関連は次のとおりであります。なお、セグメント情報に記載された区分と同一であります。 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/25 14:16
当社は、事業を展開する工事の種類別に管理部門を設置し、国内および海外の各種プラント設備の建設、補修、維持に関連する事業、ならびに発電事業を行っておりますが、報告セグメントとしては、「建設工事部門」および「補修工事部門」の2つとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品およびサービスの種類 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益及び包括利益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/25 14:16 - #6 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/25 14:16
(注) 1 従業員数は当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員を記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) 建設工事部門 383(32) 補修工事部門 1,004(27) 全社(共通) 491(1)
2 臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外書きしております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、原子力発電設備工事が増加したことにより、部門全体として増加し、44,531百万円(前年同期比13.7%増、構成比31.4%)となり、セグメント利益は2,966百万円(前年同期比94.7%増)となりました。2026/06/25 14:16
(補修工事部門)
受注高は、事業用火力発電設備工事および製鉄関連設備工事が増加したことにより、部門全体として増加し、107,127百万円(前年同期比7.6%増、構成比54.4%)となりました。