建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3 当社グループの設備は、各セグメントにまたがり使用されるためセグメント別に分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載しております。
4 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。土地の面積については、( )内に外書きで示しております。
5 賃貸不動産は、投資その他の資産として表示しております。

2014/06/27 13:05

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び賃貸不動産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/27 13:05

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物・構築物	88百万円	1百万円
機械・運搬具	4 〃	1 〃

2014/06/27 13:05

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※2 下記の資産は支払承諾の担保に供しております。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物・構築物	1,625百万円	1,572百万円
土地	833 〃	833 〃

2014/06/27 13:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産及び賃貸不動産
(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/27 13:05