ヤマト（1967）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2012年9月20日
- 148億6800万
- 2012年12月20日 +64.72%
- 244億9100万
- 2013年3月20日 +47.59%
- 361億4700万
- 2013年6月20日 -78%
- 79億5200万
- 2013年9月20日 +103.97%
- 162億2000万
- 2013年12月20日 +53.98%
- 249億7600万
- 2014年3月20日 +49.77%
- 374億700万
- 2014年6月20日 -78%
- 82億2900万
- 2014年9月20日 +114.4%
- 176億4300万
- 2014年12月20日 +56.79%
- 276億6300万
- 2015年3月20日 +40.59%
- 388億9100万
- 2015年6月20日 -78.37%
- 84億1200万
- 2015年9月20日 +117.77%
- 183億1900万
- 2015年12月20日 +58.19%
- 289億7900万
- 2016年3月20日 +43.36%
- 415億4400万
- 2016年6月20日 -78.35%
- 89億9500万
- 2016年9月20日 +117.44%
- 195億5900万
- 2016年12月20日 +55.55%
- 304億2500万
- 2017年3月20日 +39.44%
- 424億2600万
- 2017年6月20日 -76.3%
- 100億5600万
- 2017年9月20日 +120.51%
- 221億7400万
- 2017年12月20日 +50.55%
- 333億8300万
- 2018年3月20日 +37.99%
- 460億6500万
- 2018年6月20日 -75.74%
- 111億7500万
- 2018年9月20日 +97.32%
- 220億5000万
- 2018年9月30日 ±0%
- 220億5000万
- 2018年12月20日 +50.54%
- 331億9500万
- 2019年3月20日 +39.39%
- 462億7200万
- 2019年6月20日 -75.1%
- 115億2000万
- 2019年9月20日 +117.07%
- 250億600万
- 2019年12月20日 +52.01%
- 380億1100万
- 2020年3月20日 +35.39%
- 514億6400万
- 2020年6月20日 -79.33%
- 106億3700万
- 2020年9月20日 +88.65%
- 200億6700万
- 2020年12月20日 +48.3%
- 297億6000万
- 2021年3月20日 +47.07%
- 437億6700万
- 2021年6月20日 -76.4%
- 103億2800万
- 2021年9月20日 +115.73%
- 222億8100万
- 2021年12月20日 +52.23%
- 339億1800万
- 2022年3月20日 +34.37%
- 455億7600万
- 2022年6月20日 -75.02%
- 113億8600万
- 2022年9月20日 +85.62%
- 211億3500万
- 2022年12月20日 +50.47%
- 318億100万
- 2023年3月20日 +39.93%
- 445億17万
- 2023年6月20日 -76.16%
- 106億1026万
- 2023年9月20日 +93.69%
- 205億5050万
- 2023年12月20日 +67.27%
- 343億7423万
- 2024年3月20日 +40.5%
- 482億9621万
- 2024年6月20日 -75.23%
- 119億6274万
- 2024年9月20日 +104.7%
- 244億8755万
- 2024年12月20日 +50.97%
- 369億6765万
- 2025年3月20日 +43.82%
- 531億6854万
- 2025年6月20日 -74.45%
- 135億8203万
- 2025年9月20日 +94.39%
- 264億146万
- 2025年12月20日 +55.03%
- 409億3112万
- 2026年3月20日 +32.73%
- 543億2701万
- 2026年6月20日 -77.36%
- 122億9755万
個別
- 2012年9月20日
- 136億2200万
- 2013年3月20日 +139.35%
- 326億400万
- 2013年9月20日 -55%
- 146億7300万
- 2014年3月20日 +129.49%
- 336億7300万
- 2014年9月20日 -52.39%
- 160億3300万
- 2015年3月20日 +116.25%
- 346億7100万
- 2015年9月20日 -52.81%
- 163億6000万
- 2016年3月20日 +127.68%
- 372億4900万
- 2016年9月20日 -51.9%
- 179億1700万
- 2017年3月20日 +111.44%
- 378億8400万
- 2018年3月20日 +6.66%
- 404億800万
- 2018年9月30日 -52.33%
- 192億6100万
- 2019年3月20日 +110.63%
- 405億6900万
- 2019年9月20日 -45.53%
- 220億9800万
- 2020年3月20日 +104.31%
- 451億4800万
- 2020年9月20日 -60.63%
- 177億7700万
- 2021年3月20日 +114.75%
- 381億7600万
- 2021年9月20日 -49.49%
- 192億8400万
- 2022年3月20日 +108.37%
- 401億8200万
- 2022年9月20日 -56.62%
- 174億3000万
- 2023年3月20日 +113.15%
- 371億5200万
- 2023年9月20日 -55.25%
- 166億2700万
- 2024年3月20日 +138.38%
- 396億3500万
- 2024年9月20日 -48.08%
- 205億7700万
- 2025年3月20日 +116.08%
- 444億6200万
- 2025年9月20日 -49.55%
- 224億2900万
- 2026年3月20日 +105.55%
- 461億300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「建設工事業」は建設工事全般に関する事業を、「商業施設運営業」は商業施設の運営及びそれに伴う物品の販売等に関する事業を行っています。2026/06/15 14:05
2 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/15 14:05
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載していません。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- なお、一定期間にわたり移転される財またはサービスには、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日改正)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2020年3月31日改正)に従い顧客との契約について認識される売上高が含まれています。2026/06/15 14:05
リース収益は、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)に基づくものです。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。2026/06/15 14:05 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2026/06/15 14:05
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載していません。 - #6 売上高の内訳（連結）
- ※2 売上高の内訳は、次のとおりです。2026/06/15 14:05
前連結会計年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日) 当連結会計年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日) 完成工事高 52,626,442 千円 53,730,017 千円 その他事業売上高 542,101 千円 596,993 千円 計 53,168,544 千円 54,327,010 千円 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (3) 目標とする経営指標2026/06/15 14:05
当社グループは、2026年度を初年度とする3か年の中期経営計画において、最終年度の2028年度の経営目標を、売上高600億円、経常利益58億円、ROE8%以上としています。
(4) 経営環境・対処すべき課題 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画」(2023年～2025年度)に基づき、3つの成長戦略「コア事業の強化・拡大」「グリーンイノベーションの推進」「経営基盤の強化・地域貢献」に取り組み、自社工場での配管加工による、現場施工から工場製造へのトランスフォーメーションを進めています。2026/06/15 14:05
この結果、当連結会計年度の受注高は、堅調な受注環境が続く中、施工体制の最適化(品質・工期)を目的として新規受注を戦略的に抑制したことにより、前連結会計年度比7.0%減の552億3百万円となりました。売上高は大型案件の順調な進捗が押し上げ要因となり、過去最高を連続更新し、前連結会計年度比2.2%増の543億2千7百万円となりました。
利益面では、営業利益は収益性を重視した方針が寄与し、連続最高益となる前連結会計年度比12.6%増の54億1百万円、経常利益は前連結会計年度比15.8%増の61億2千万円、特別利益として政策保有株式(上場株式)の売却により投資有価証券売却益を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度比16.7%増の45億8千9百万円となりました。 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2026/06/15 14:05
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)売上高及び工事損失引当金」に記載した内容と同一です。
関係会社に対する投融資の評価 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (重要な会計上の見積り)2026/06/15 14:05
売上高及び工事損失引当金
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/15 14:05
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。
なお、当該注記事項における売上高には、顧客との契約から生じる収益に加え、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)等に基づく収益等が含まれています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
