- 1929
- 2026/09/30
- 時価
- 505億円
- PER 予
- 13.67倍
- 2010年以降
- 2.5-22.84倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.37倍
- 2010年以降
- 0.56-3.46倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.13%
- ROE 予
- 9.99%
- ROA 予
- 6.21%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 4億3800万
- 2019年3月31日 +1.83%
- 4億4600万
個別
- 2018年3月31日
- 4億3800万
- 2019年3月31日 +0.91%
- 4億4200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/21 15:15 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2019/06/21 15:15
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2019/06/21 15:15
(グルーピングの方法)用途 種類 場所 減損損失(百万円) 売却予定資産 建物・構築物、土地無形固定資産 香川県高松市 131
事業用資産は、原則として最小利益単位である部・支店単位でグルーピングし、本社等の共用資産については、事業全体をグルーピングの単位としております。また、売却予定資産及び遊休資産については、個々の物件単位でグルーピングしております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに機械装置については定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/21 15:15
②無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。③リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/21 15:15
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/21 15:15