日特建設(1929)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億800万
- 2009年3月31日 +4.81%
- 2億1800万
- 2010年3月31日 +9.63%
- 2億3900万
- 2011年3月31日 -5.02%
- 2億2700万
- 2012年3月31日 -10.13%
- 2億400万
- 2013年3月31日 +0.98%
- 2億600万
- 2014年3月31日 +2.91%
- 2億1200万
- 2015年3月31日 +5.19%
- 2億2300万
- 2016年3月31日 -8.07%
- 2億500万
- 2017年3月31日 +40.98%
- 2億8900万
- 2018年3月31日 +51.56%
- 4億3800万
- 2019年3月31日 +1.83%
- 4億4600万
- 2020年3月31日 -1.35%
- 4億4000万
- 2021年3月31日 +1.14%
- 4億4500万
- 2022年3月31日 +36.4%
- 6億700万
- 2023年3月31日 -4.78%
- 5億7800万
- 2024年3月31日 -3.63%
- 5億5700万
- 2025年3月31日 -14.54%
- 4億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 2億700万
- 2009年3月31日 +4.83%
- 2億1700万
- 2010年3月31日 +9.68%
- 2億3800万
- 2011年3月31日 -5.04%
- 2億2600万
- 2012年3月31日 -10.18%
- 2億300万
- 2013年3月31日 +0.99%
- 2億500万
- 2014年3月31日 +2.93%
- 2億1100万
- 2015年3月31日 +5.21%
- 2億2200万
- 2016年3月31日 -7.21%
- 2億600万
- 2017年3月31日 +40.29%
- 2億8900万
- 2018年3月31日 +51.56%
- 4億3800万
- 2019年3月31日 +0.91%
- 4億4200万
- 2020年3月31日 -1.13%
- 4億3700万
- 2021年3月31日 +0.69%
- 4億4000万
- 2022年3月31日 +37.05%
- 6億300万
- 2023年3月31日 -4.48%
- 5億7600万
- 2024年3月31日 -3.47%
- 5億5600万
- 2025年3月31日 -16.73%
- 4億6300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
・商品
先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・販売用不動産
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・未成工事支出金
個別法による原価法
・材料貯蔵品
先入先出法に基づく原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)ただし、一部の子会社では移動平均法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。また、機械装置については一部の子会社を除き、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 5年~50年
機械・運搬具・工具器具備品 2年~20年2025/06/20 16:17 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械・運搬具・工具器具備品 2年~20年2025/06/20 16:17
②無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械装置 2年 ~ 17年2025/06/20 16:17
②無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。