- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の額が、連結貸借対照表の有形固定資産の額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2020/06/25 15:27- #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
ース資産の内容
有形固定資産
機械装置であります。
2020/06/25 15:27- #3 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに機械装置については定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/25 15:27 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の額が、連結貸借対照表の有形固定資産の額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/25 15:27 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
※3 圧縮記帳額
国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりです。
2020/06/25 15:27- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
※1 有形固定資産の減価償却累計額
2020/06/25 15:27- #7 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2020/06/25 15:27- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
投資活動の結果使用した資金は、217百万円となっております。
これは主に、有形固定資産の取得による支出251百万円により資金が減少したものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/06/25 15:27- #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに機械装置については定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2020/06/25 15:27- #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
3 固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに機械装置については定額法)によっております。
2020/06/25 15:27- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに機械装置については定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/25 15:27
