仕掛品
連結
- 2019年1月31日
- 8億6400万
- 2020年1月31日 +2.08%
- 8億8200万
個別
- 2019年1月31日
- 8億6400万
- 2020年1月31日 +2.08%
- 8億8200万
有報情報
- #1 たな卸資産の注記(連結)
- ※1 「その他のたな卸資産」の内訳は、次のとおりです。2020/04/24 10:06
前連結会計年度(2019年1月31日) 当連結会計年度(2020年1月31日) 半製品 4,522百万円 3,965百万円 仕掛品 864 882 原材料及び貯蔵品 3,159 3,475 - #2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
(イ)未成工事支出金、分譲建物、分譲土地、未成分譲土地
個別法に基づく原価法
(ロ)半製品、原材料、仕掛品、貯蔵品
移動平均法に基づく原価法2020/04/24 10:06 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。2020/04/24 10:06
半製品・原材料・仕掛品及び貯蔵品については移動平均法、未成工事支出金・分譲建物・分譲土地及び未成分譲土地については個別法によっています。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法に基づく原価法2020/04/24 10:06
(ロ)半製品、原材料、仕掛品、貯蔵品
移動平均法に基づく原価法 - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
②その他有価証券
時価のあるもの
主として決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)たな卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。
半製品・原材料・仕掛品及び貯蔵品については移動平均法、未成工事支出金・分譲建物・分譲土地及び未成分譲土地については個別法によっています。2020/04/24 10:06