クラフティア(1959)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 238億7700万
- 2009年3月31日 -2.49%
- 232億8200万
- 2010年3月31日 +0.33%
- 233億5900万
- 2011年3月31日 -0.6%
- 232億1800万
- 2012年3月31日 +16.44%
- 270億3600万
- 2013年3月31日 -2.3%
- 264億1400万
- 2014年3月31日 -3.2%
- 255億6800万
- 2015年3月31日 -1.07%
- 252億9400万
- 2016年3月31日 -2.59%
- 246億3900万
- 2017年3月31日 +3.13%
- 254億900万
- 2018年3月31日 -1.45%
- 250億4100万
- 2019年3月31日 -3%
- 242億8900万
- 2020年3月31日 +7.36%
- 260億7700万
- 2021年3月31日 +0.82%
- 262億9100万
- 2022年3月31日 +2.1%
- 268億4400万
- 2023年3月31日 +1.96%
- 273億7100万
- 2024年3月31日 -5.37%
- 259億
- 2025年3月31日 -2.36%
- 252億8900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 提出会社は設備工事業の他に再生可能エネルギー発電事業等を営んでいるが、大半の設備は設備工事業に使用しているため、セグメントに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載している。2025/06/25 14:40
3 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。年間賃借料は1,356百万円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示している。
4 連結会社以外へ賃貸中のものを含んでおり、その内訳は次のとおりである。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 14:40
主として建物(建物附属設備を含む)については定額法、建物以外については定率法によっている。
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物及び同日以降に取得した国内連結子会社の建物附属設備については定額法を採用している。 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内訳は、次のとおりである。2025/06/25 14:40
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 259百万円 189百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 87百万円 24百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は、次のとおりである。2025/06/25 14:40
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 4百万円 53百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 11百万円 20百万円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2025/06/25 14:40
(2)担保に係る債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 流動資産その他(短期貸付金) 46百万円 2百万円 建物・構築物 136百万円 200百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 1,446百万円 1,270百万円
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は以下のとおりである。2025/06/25 14:40
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 圧縮記帳額 2,963百万円 2,867百万円 (うち、建物・構築物) 283百万円 283百万円 (うち、機械、運搬具及び工具器具備品) 2,679百万円 2,584百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち、主なものは次のとおりである。2025/06/25 14:40
2 無形固定資産及び長期前払費用の当期首残高については、前期末迄償却済の残高を247百万円及び5百万円それぞれ除いている。建物他 本社移転内部造作、備品 1,273百万円 ソフトウェア 人事労務系システム再構築 439百万円 建物他 宇久島コンテナハウス 417百万円
3 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額である。 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、主に以下の資産グループについて減損損失を計上した。2025/06/25 14:40
上記の減損損失は、営業所廃止により、当該有形固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しており、236百万円を減損損失として特別損失に計上している。場 所 用 途 種 類 減損損失 宮崎県西臼杵郡 営業所 土地及び建物等 171百万円 宮崎県西都市 営業所 土地及び建物等 65百万円
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、主に土地及び建物は不動産鑑定評価額により評価している。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 14:40
建物(建物附属設備を含む)については定額法、建物以外については定率法によっている。
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用している。