1959 クラフティア

1959
2026/04/28
時価
6890億円
PER 予
16.98倍
2010年以降
4.5-34.52倍
(2010-2026年)
PBR
1.98倍
2010年以降
0.28-2.54倍
(2010-2026年)
配当 予
2.26%
ROE 予
11.65%
ROA 予
7.74%
資料
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クラフティア(1959)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
238億7700万
2009年3月31日 -2.49%
232億8200万
2010年3月31日 +0.33%
233億5900万
2011年3月31日 -0.6%
232億1800万
2012年3月31日 +16.44%
270億3600万
2013年3月31日 -2.3%
264億1400万
2014年3月31日 -3.2%
255億6800万
2015年3月31日 -1.07%
252億9400万
2016年3月31日 -2.59%
246億3900万
2017年3月31日 +3.13%
254億900万
2018年3月31日 -1.45%
250億4100万
2019年3月31日 -3%
242億8900万
2020年3月31日 +7.36%
260億7700万
2021年3月31日 +0.82%
262億9100万
2022年3月31日 +2.1%
268億4400万
2023年3月31日 +1.96%
273億7100万
2024年3月31日 -5.37%
259億
2025年3月31日 -2.36%
252億8900万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2 提出会社は設備工事業の他に再生可能エネルギー発電事業等を営んでいるが、大半の設備は設備工事業に使用しているため、セグメントに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載している。
3 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。年間賃借料は1,356百万円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示している。
4 連結会社以外へ賃貸中のものを含んでおり、その内訳は次のとおりである。
2025/06/25 14:40
#2 会計方針に関する事項(連結)
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として建物(建物附属設備を含む)については定額法、建物以外については定率法によっている。
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物及び同日以降に取得した国内連結子会社の建物附属設備については定額法を採用している。
2025/06/25 14:40
#3 固定資産処分損に関する注記(連結)
※6 固定資産処分損の内訳は、次のとおりである。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物259百万円189百万円
機械、運搬具及び工具器具備品87百万円24百万円
2025/06/25 14:40
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内訳は、次のとおりである。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物4百万円53百万円
機械、運搬具及び工具器具備品11百万円20百万円
2025/06/25 14:40
#5 担保に供している資産の注記(連結)
(1)担保に供している資産
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
流動資産その他(短期貸付金)46百万円2百万円
建物・構築物136百万円200百万円
機械、運搬具及び工具器具備品1,446百万円1,270百万円
(2)担保に係る債務
2025/06/25 14:40
#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は以下のとおりである。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
圧縮記帳額2,963百万円2,867百万円
(うち、建物・構築物)283百万円283百万円
(うち、機械、運搬具及び工具器具備品)2,679百万円2,584百万円
2025/06/25 14:40
#7 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 1 当期増加額のうち、主なものは次のとおりである。
建物本社移転内部造作、備品1,273百万円
ソフトウェア人事労務系システム再構築439百万円
建物宇久島コンテナハウス417百万円
2 無形固定資産及び長期前払費用の当期首残高については、前期末迄償却済の残高を247百万円及び5百万円それぞれ除いている。
3 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額である。
2025/06/25 14:40
#8 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、主に以下の資産グループについて減損損失を計上した。
場 所用 途種 類減損損失
宮崎県西臼杵郡営業所土地及び建物171百万円
宮崎県西都市営業所土地及び建物65百万円
上記の減損損失は、営業所廃止により、当該有形固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しており、236百万円を減損損失として特別損失に計上している。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、主に土地及び建物は不動産鑑定評価額により評価している。
2025/06/25 14:40
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)については定額法、建物以外については定率法によっている。
ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用している。
2025/06/25 14:40

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