有価証券報告書-第98期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「未成工事支出金」に含めていた「不動産事業支出金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未成工事支出金」に表示していた7,203百万円は、「未成工事支出金」7,004百万円、「不動産事業支出金」199百万円として組み替えている。
前事業年度において、「流動資産」の「材料貯蔵品」に含めていた「販売用不動産」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「材料貯蔵品」に表示していた36,525百万円は、「販売用不動産」86百万円、「材料貯蔵品」36,439百万円として組み替えている。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「未成工事支出金」に含めていた「不動産事業支出金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未成工事支出金」に表示していた7,203百万円は、「未成工事支出金」7,004百万円、「不動産事業支出金」199百万円として組み替えている。
前事業年度において、「流動資産」の「材料貯蔵品」に含めていた「販売用不動産」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「材料貯蔵品」に表示していた36,525百万円は、「販売用不動産」86百万円、「材料貯蔵品」36,439百万円として組み替えている。