戸田建設（1860）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -94億5400万
2010年9月30日: -75億1000万
2010年12月31日: -14億5100万
2011年3月31日 -78.22%: -25億8600万
2011年6月30日: -1億1900万
2011年9月30日 -999.99%: -60億9300万
2011年12月31日 -127.95%: -138億8900万
2012年3月31日 -23.6%: -171億6700万
2012年6月30日: -58億2500万
2012年9月30日 -542.23%: -374億1000万
2012年12月31日 -8.45%: -405億7300万
2013年3月31日 -2.32%: -415億1600万
2013年6月30日: 114億8400万
2013年9月30日 +56.68%: 179億9300万
2013年12月31日 +66.81%: 300億1400万
2014年3月31日 -43.78%: 168億7400万
2014年6月30日 -47.29%: 88億9500万
2014年9月30日 +91.34%: 170億2000万
2014年12月31日 +55.65%: 264億9200万
2015年3月31日 +74.36%: 461億9200万
2015年6月30日 -75.34%: 113億9200万
2015年9月30日: -14億4000万
2015年12月31日: 136億3400万
2016年3月31日: -33億8100万
2016年6月30日: -27億9400万
2016年9月30日: 52億700万
2016年12月31日 +492.32%: 308億4200万
2017年3月31日 +68.84%: 520億7300万
2017年6月30日 -77.45%: 117億4500万
2017年9月30日 +36.96%: 160億8600万
2017年12月31日 +75.1%: 281億6700万
2018年3月31日 +5.27%: 296億5200万
2018年6月30日 -65.39%: 102億6300万
2018年9月30日 +105.62%: 211億300万
2018年12月31日 -62.34%: 79億4800万
2019年3月31日 +227.96%: 260億6600万
2019年6月30日: -15億400万
2019年9月30日: 74億4000万
2019年12月31日 +217.45%: 236億1800万
2020年3月31日 -55.73%: 104億5600万
2020年6月30日 -10.43%: 93億6500万
2020年9月30日 +53.74%: 143億9800万
2020年12月31日 +123.29%: 321億4900万
2021年3月31日 +46.28%: 470億2800万
2021年6月30日 -96.42%: 16億8300万
2021年9月30日 +652.35%: 126億6200万
2021年12月31日 -8.66%: 115億6500万
2022年3月31日 +25.89%: 145億5900万
2022年6月30日 -50.42%: 72億1800万
2022年9月30日 -38.9%: 44億1000万
2022年12月31日 +19.91%: 52億8800万
2023年3月31日 +69.95%: 89億8700万
2023年6月30日 +56.5%: 140億6500万
2023年9月30日 +68.57%: 237億1000万
2023年12月31日 +14.18%: 270億7200万
2024年3月31日 +69.67%: 459億3400万
2024年6月30日 -83.92%: 73億8700万
2024年9月30日 -77.92%: 16億3100万
2024年12月31日 -17.23%: 13億5000万
2025年3月31日 +432.81%: 71億9300万
2025年6月30日 -97.47%: 1億8200万
2025年9月30日 +999.99%: 211億200万
2025年12月31日 +110.65%: 444億5200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:13
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更が連結財務諸表に与える影響はありません。また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更が前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 14:13