矢作建設工業(1870)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 11億8700万
- 2008年3月31日 -52.65%
- 5億6200万
- 2009年3月31日 -49.29%
- 2億8500万
- 2010年3月31日 +7.02%
- 3億500万
- 2011年3月31日 -20.33%
- 2億4300万
- 2012年3月31日 +20.58%
- 2億9300万
- 2013年3月31日 +67.58%
- 4億9100万
- 2014年3月31日 +25.46%
- 6億1600万
- 2015年3月31日 +76.62%
- 10億8800万
- 2016年3月31日 -5.7%
- 10億2600万
- 2017年3月31日 +23.2%
- 12億6400万
- 2018年3月31日 +14.87%
- 14億5200万
- 2019年3月31日 -21.49%
- 11億4000万
- 2020年3月31日 -47.19%
- 6億200万
- 2021年3月31日 +120.43%
- 13億2700万
- 2022年3月31日 -7.76%
- 12億2400万
- 2023年3月31日 +21.24%
- 14億8400万
- 2024年3月31日 +56.74%
- 23億2600万
- 2025年3月31日 +0.47%
- 23億3700万
- 2026年3月31日 +43.43%
- 33億5200万
個別
- 2007年3月31日
- 11億8700万
- 2008年3月31日 -52.65%
- 5億6200万
- 2009年3月31日 -49.29%
- 2億8500万
- 2010年3月31日 +7.02%
- 3億500万
- 2011年3月31日 -20.33%
- 2億4300万
- 2012年3月31日 +20.58%
- 2億9300万
- 2013年3月31日 +67.58%
- 4億9100万
- 2014年3月31日 +25.46%
- 6億1600万
- 2015年3月31日 +76.62%
- 10億8800万
- 2016年3月31日 -5.7%
- 10億2600万
- 2017年3月31日 +23.2%
- 12億6400万
- 2018年3月31日 +21.91%
- 15億4100万
- 2019年3月31日 -20.25%
- 12億2900万
- 2020年3月31日 -26.77%
- 9億
- 2021年3月31日 +59.44%
- 14億3500万
- 2022年3月31日 -17.7%
- 11億8100万
- 2023年3月31日 +25.66%
- 14億8400万
- 2024年3月31日 +56.67%
- 23億2500万
- 2025年3月31日 +0.56%
- 23億3800万
- 2026年3月31日 +43.37%
- 33億5200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 14:20
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △49 △466 その他有価証券評価差額金 11 1,014 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:20
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △0 △0 その他有価証券評価差額金 △1,075 △1,541 土地再評価差額金 △228 △228
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「未確定債務」及び「賞与引当金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組み替えを行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:20
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 資産除去債務 △82 △62 その他有価証券評価差額金 △1,075 △1,541 土地再評価差額金 △228 △228
前連結会計年度において、独立掲記しておりました繰延税金資産の「貸倒引当金」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「未確定債務」及び「賞与引当金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。