高砂熱学工業（1969）の短期借入金の純増減額（△は減少）の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: -3億8800万
2009年3月31日 -137.11%: -9億2000万
2009年12月31日: 8億8000万
2010年3月31日: -4億3000万
2010年6月30日: -3億1500万
2010年9月30日 -30.16%: -4億1000万
2010年12月31日: -2億5700万
2011年3月31日 -14.01%: -2億9300万
2011年6月30日 -28.33%: -3億7600万
2011年9月30日: 1億3200万
2011年12月31日 +517.42%: 8億1500万
2012年3月31日 +108.47%: 16億9900万
2012年6月30日 -22.66%: 13億1400万
2012年9月30日 -30.97%: 9億700万
2012年12月31日 +29%: 11億7000万
2013年3月31日: -8億5900万
2013年6月30日: 9億3300万
2013年9月30日 -73.95%: 2億4300万
2013年12月31日 -53.91%: 1億1200万
2014年3月31日: -1億1400万
2014年6月30日: 6億2400万
2014年9月30日 +185.26%: 17億8000万
2014年12月31日 +36.74%: 24億3400万
2015年3月31日 +31.92%: 32億1100万
2015年6月30日: -12億5900万
2015年9月30日 -28.91%: -16億2300万
2015年12月31日: 5億1100万
2016年3月31日 +248.53%: 17億8100万
2016年6月30日: -5200万
2016年9月30日 -999.99%: -39億1700万
2016年12月31日 -23.51%: -48億3800万
2017年3月31日: -37億8500万
2017年6月30日: -9億8300万
2017年9月30日: -6億3100万
2017年12月31日: -2億4100万
2018年3月31日: -8300万
2018年6月30日 -999.99%: -14億9200万
2018年9月30日: -4億2800万
2018年12月31日 -366.36%: -19億9600万
2019年3月31日: 3億8100万
2019年6月30日: -10億7900万
2019年9月30日: 5000万
2019年12月31日 +999.99%: 18億8900万
2020年3月31日: -4億6400万
2020年6月30日: 106億8400万
2020年9月30日 -66.41%: 35億8900万
2020年12月31日: -12億9700万
2021年3月31日: -10億6500万
2021年6月30日: 5億300万
2021年9月30日 +53.68%: 7億7300万
2021年12月31日 +25.49%: 9億7000万
2022年3月31日 +211.44%: 30億2100万
2022年6月30日: -25億3100万
2022年9月30日 -17.34%: -29億7000万
2022年12月31日: 135億9300万
2023年3月31日: -35億3100万
2023年6月30日: -1億9700万
2023年9月30日 -423.86%: -10億3200万
2023年12月31日: 28億7900万
2024年3月31日 +218.83%: 91億7900万
2024年6月30日: -119億2600万
2024年9月30日: -117億8400万
2024年12月31日: -52億3000万
2025年3月31日: 34億2700万
2025年9月30日: -133億3700万

有報情報

#1 事業等のリスク: 金融市場が不安定な場合や、当社グループの信用力の悪化により格付機関から当社に付与されている信用格付が引き下げられた場合等においては、当社グループにとって好ましい条件で適時に資金調達をできることは保証されておりません。そのような事態に至った場合、安定した資金繰りに支障が発生する等、当社グループの事業遂行の制約要因となる可能性があるほか、当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。
ロシア・ウクライナや中東情勢の影響をはじめとする地政学リスクの高まりや、各国の通商政策等の影響、国際金融システム不安等が拡大・深刻化した場合、当該リスクが顕在化する可能性は高くなります。当社グループは、これらのリスクを回避するため、金融機関との対話および情報連携を常時行うよう努めるとともに、従来の短期融資枠に加え、コミットメントラインの導入の検討や追加の社債発行の検討等により、資金調達の安定化・多様化に努めております。
5.施工中の事故、災害リスク [影響度:中発生可能性:中]
2025/06/17 12:57
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当該資金需要に備えるための資金調達は、主に営業キャッシュ・フローの積み上がりによる自己資金のほか、必要に応じて金融機関からの借入、社債の発行により行っております。
当社グループは、将来の資金需要に備え、金融機関との対話および情報連携を常時行うよう努めるとともに、従来の短期融資枠に加え、コミットメントラインの導入の検討や追加の社債発行の検討により、資金調達の安定化・多様化に努めております。
(4)重要な会計上の見積りおよび当該見積りに用いた仮定
2025/06/17 12:57