高砂熱学工業(1969)の長期借入金の返済による支出の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -9億7600万
- 2009年3月31日
- -5億6600万
- 2009年12月31日
- -9000万
- 2010年3月31日 -34.44%
- -1億2100万
- 2010年6月30日
- -2000万
- 2010年9月30日 -100%
- -4000万
- 2010年12月31日 -50%
- -6000万
- 2011年3月31日 -16.67%
- -7000万
- 2011年6月30日 -64.29%
- -1億1500万
- 2011年9月30日 -4.35%
- -1億2000万
- 2011年12月31日 -4.17%
- -1億2500万
- 2012年3月31日 -60%
- -2億
- 2012年6月30日
- -500万
- 2012年9月30日 -100%
- -1000万
- 2012年12月31日 -50%
- -1500万
- 2013年3月31日 -33.33%
- -2000万
- 2013年6月30日
- -500万
- 2013年9月30日 -100%
- -1000万
- 2013年12月31日 -50%
- -1500万
- 2014年3月31日 -500%
- -9000万
- 2014年6月30日
- -800万
- 2014年9月30日 -100%
- -1600万
- 2014年12月31日 -50%
- -2400万
- 2015年3月31日 -33.33%
- -3200万
- 2015年6月30日
- -800万
- 2015年9月30日 -100%
- -1600万
- 2015年12月31日 -50%
- -2400万
- 2016年3月31日 -33.33%
- -3200万
- 2016年6月30日
- -800万
- 2016年9月30日 -100%
- -1600万
- 2016年12月31日 -50%
- -2400万
- 2017年3月31日 -50%
- -3600万
- 2017年12月31日 -33.33%
- -4800万
- 2018年3月31日 -52.08%
- -7300万
- 2019年3月31日 -206.85%
- -2億2400万
- 2020年3月31日 -27.23%
- -2億8500万
- 2021年3月31日
- -2億7500万
- 2022年3月31日
- -2億6800万
- 2023年3月31日
- -2億1300万
- 2024年3月31日
- -1億2700万
- 2025年3月31日
- -7000万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 金融市場が不安定な場合や、当社グループの信用力の悪化により格付機関から当社に付与されている信用格付が引き下げられた場合等においては、当社グループにとって好ましい条件で適時に資金調達をできることは保証されておりません。そのような事態に至った場合、安定した資金繰りに支障が発生する等、当社グループの事業遂行の制約要因となる可能性があるほか、当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。2026/06/18 13:38
ロシア・ウクライナや中東情勢の影響をはじめとする地政学リスクの高まりや、各国の通商政策等の影響、国際金融システム不安等が拡大・深刻化した場合、当該リスクが顕在化する可能性は高くなります。当社グループは、これらのリスクを回避するため、金融機関との対話および情報連携を常時行うよう努めるとともに、従来の短期融資枠に加え、当連結会計年度にはCP(コマーシャルペーパー)発行枠を新規に設定しております。さらに、コミットメントラインの導入の検討や追加の社債発行の検討等により、資金調達の安定化・多様化に努めております。
6.施工中の事故、災害リスク [影響度:中 発生可能性:中 発生時期:短期] - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当該資金需要に備えるための資金調達は、主に営業キャッシュ・フローの積み上がりによる自己資金のほか、必要に応じて金融機関からの借入、社債の発行により行っております。2026/06/18 13:38
当社グループは、将来の資金需要に備え、金融機関との対話および情報連携を常時行うよう努めるとともに、従来の短期融資枠に加え、コミットメントラインの導入の検討や追加の社債発行の検討により、資金調達の安定化・多様化に努めております。
(4)重要な会計上の見積りおよび当該見積りに用いた仮定