- 1969
- 2026/08/31
- 時価
- 6072億円
- PER 予
- 14.15倍
- 2010年以降
- 7.04-30.65倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.73倍
- 2010年以降
- 0.55-3.58倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.85%
- ROE 予
- 19.33%
- ROA 予
- 11.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 508億1900万
- 2015年3月31日 +34.11%
- 681億5300万
個別
- 2014年3月31日
- 499億5200万
- 2015年3月31日 +37.39%
- 686億2900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4 セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であります。2015/06/26 15:08
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産の売買・賃貸、保険代理店等であります。
2 セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。2015/06/26 15:08 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2015/06/26 15:08
有形固定資産
電話交換設備、汎用コンピュータおよび通信機器であります。(工具器具・備品) - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じる会計処理を引き続き採用しております。2015/06/26 15:08 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳2015/06/26 15:08
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 工具器具・備品 4 4 無形固定資産 - 5 その他 3 - - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 15:08
- #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2015/06/26 15:08
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の収入」に含めていた「長期預金の払戻による収入」および「有形及び無形固定資産の売却による収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の収入」に表示していた972百万円は、「長期預金の払戻による収入」600百万円および「有形及び無形固定資産の売却による収入」188百万円、「その他の収入」184百万円として組み替えております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は主として定率法を採用しており、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、在外連結子会社については定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じる会計処理を引き続き採用しております。2015/06/26 15:08