有価証券報告書-第65期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物……定額法
その他…定率法
(ただし、エス・バイ・エル住工㈱は定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~38年
機械装置及び運搬具 4~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物……定額法
その他…定率法
(ただし、エス・バイ・エル住工㈱は定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~38年
機械装置及び運搬具 4~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。