有価証券報告書-第69期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降の新規取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっておりま
す。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	7～50年
機械装置	5～7年

(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっており
ます。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。