- 1938
- 2026/09/09
- 時価
- 656億円
- PER 予
- 10.55倍
- 2010年以降
- 1.69-25.09倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.96倍
- 2010年以降
- 0.28-1.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.71%
- ROE 予
- 9.07%
- ROA 予
- 6.64%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本リーテック(1938)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 283億2368万
- 2010年12月31日 +1.29%
- 286億8906万
- 2011年12月31日 +5.14%
- 301億6302万
- 2012年12月31日 +12.07%
- 338億376万
- 2013年12月31日 +4.51%
- 353億2973万
- 2014年12月31日 -17.65%
- 290億9235万
- 2015年12月31日 +11.72%
- 325億177万
- 2016年12月31日 +2.74%
- 333億9163万
- 2017年12月31日 -2.88%
- 324億3089万
- 2018年12月31日 +12.07%
- 363億4407万
- 2019年12月31日 +7.26%
- 389億8358万
- 2020年12月31日 -9.89%
- 351億2793万
- 2021年12月31日 -2.98%
- 340億8110万
- 2022年12月31日 -5.21%
- 323億555万
- 2023年12月31日 +12.67%
- 363億9887万
- 2024年12月31日 +20.6%
- 438億9776万
- 2025年12月31日 +10.46%
- 484億8880万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/13 16:00
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:千円) - #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/13 16:00
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日)(単位:千円) その他の収益 ― ― 296,906 296,906 外部顧客への売上高 30,048,846 1,959,797 296,906 32,305,550
(単位:千円) その他の収益 ― ― 291,573 291,573 外部顧客への売上高 33,851,819 2,255,484 291,573 36,398,877 - #3 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
- ※ 売上高の季節的変動2024/02/13 16:00
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)及び当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 建設業界においては、底堅い公共投資、回復傾向にある民間設備投資を背景として、企業収益に持ち直しの動きが見られているが、引き続き建設コストが高水準で推移しており、採算面への影響が懸念されている。2024/02/13 16:00
このような中、当社グループの受注高は、大型プロジェクト工事の複数受注による送電線設備部門の大幅な増加をはじめ、各事業部門とも主要顧客を中心に受注が伸長しており、491億6千万円(前年同期は363億9千7百万円)と、第2四半期に続いて前年同期を上回る水準で推移した。売上高については、鉄道電気設備部門における北陸新幹線の敦賀延伸工事や中央線12両化に伴う設備改良工事、送電線設備部門における神戸三田線の鉄塔改良工事など、前年度からの繰越工事が順調に進捗・完成し、加えて今年度の受注も堅調に推移していることが売上高に寄与し、363億9千8百万円(前年同期は323億5百万円)となった。
利益については、原材料価格や人件費の高騰影響により、引き続き採算は厳しい状況が続いているが、売上高の増加に加え、顧客との価格協議や効率的な要員操配、経費節減など原価低減に向けた施策を推し進めた結果、4億6千1百万円の営業利益(前年同期は8億6千2百万円の営業損失)、7億9千3百万円の経常利益(前年同期は6億6千7百万円の経常損失)、4億9千4百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益(前年同期は5億3千5百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となった。