日本リーテック(1938)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億1394万
- 2009年3月31日 +4.52%
- 1億1909万
- 2010年3月31日 +459.32%
- 6億6612万
- 2011年3月31日 +2.73%
- 6億8428万
- 2012年3月31日 +2.11%
- 6億9872万
- 2013年3月31日 +0.03%
- 6億9892万
- 2014年3月31日 +0.74%
- 7億409万
- 2015年3月31日 +1.1%
- 7億1186万
- 2016年3月31日 +0.21%
- 7億1333万
- 2017年3月31日 +0.42%
- 7億1633万
- 2018年3月31日 +91.26%
- 13億7008万
- 2019年3月31日 +41.29%
- 19億3586万
- 2020年3月31日 +9.26%
- 21億1509万
- 2021年3月31日 +2.46%
- 21億6703万
- 2022年3月31日 +1.47%
- 21億9898万
- 2023年3月31日 +6.29%
- 23億3735万
- 2024年3月31日 +0.86%
- 23億5736万
- 2025年3月31日 +7.53%
- 25億3481万
- 2026年3月31日 +6.91%
- 27億992万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/24 15:55 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/24 15:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物・構築物 5,408 千円 63,704 千円 機械、運搬具及び工具器具備品 3,690 1,118 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額の主な内容は次のとおりであります。2026/06/24 15:55
2.当期減少額の主な内容は次のとおりであります。中央支店駐車場増設工事 構築物 151,834 千円 新潟支店資材置場土地取得 土地 146,783 千円 リース資産(工事用車両等)の取得 リース資産 66,958 千円 東日本道路インフラ支店建替工事 建設仮勘定 510,909 千円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2026/06/24 15:55
当連結会計年度末における固定資産の残高は、426億円(前連結会計年度末は389億3千万円)となり、36億7千万円増加いたしました。主な要因は、建物・構築物の減少(175億1千4百万円から174億7千万円へ4千4百万円の減)、リース資産の減少(33億6千4百万円から29億4千万円へ4億2千3百万円の減)、建設仮勘定の増加(4百万円から5億6千2百万円へ5億5千8百万円の増)、投資有価証券の増加(161億8千5百万円から200億6千2百万円へ38億7千7百万円の増)であります。
(流動負債) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 15:55
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。