#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法[ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法]を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～47年
鋼製型枠 2年～3年
機械及び装置 2年～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。
また、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2020/06/26 11:24
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
2020/06/26 11:24
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
2020/06/26 11:24
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法[ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法]を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
鋼製型枠 2年～3年
機械装置及び運搬具 2年～7年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。
また、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2020/06/26 11:24