協和日成(1981)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億2306万
- 2009年3月31日 -4.55%
- 2億1290万
- 2010年3月31日 +0.11%
- 2億1313万
- 2011年3月31日 -1.13%
- 2億1073万
- 2012年3月31日 +0.47%
- 2億1172万
- 2013年3月31日 -3.51%
- 2億430万
- 2014年3月31日 +19.8%
- 2億4474万
- 2015年3月31日 -11.34%
- 2億1698万
- 2016年3月31日 +1.37%
- 2億1995万
- 2017年3月31日 +1.05%
- 2億2225万
- 2018年3月31日 ±0%
- 2億2225万
- 2019年3月31日 +78.99%
- 3億9781万
- 2020年3月31日 -0.21%
- 3億9697万
- 2021年3月31日 +0.03%
- 3億9708万
- 2022年3月31日 +2.2%
- 4億583万
- 2023年3月31日 -0.47%
- 4億392万
- 2024年3月31日 +14.34%
- 4億6184万
- 2025年3月31日 -5.29%
- 4億3740万
- 2026年3月31日 ±0%
- 4億3740万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりです。2025/06/26 15:00
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 0 千円 2,512 千円 構築物 1,916 千円 0 千円 工具、器具及び備品 192 千円 81 千円 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/26 15:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。