- 1933
- 2018/09/25
- 時価
- 89億円
- PER 予
- 11.53倍
- 2010年以降
- 3.87-14.77倍
(2010-2018年) - PBR
- 0.69倍
- 2010年以降
- 0.28-0.63倍
(2010-2018年) - 配当
- 1.9%
- ROE 予
- 6.01%
- ROA 予
- 3.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SYSKEN(1933)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億9600万
- 2009年3月31日 -3.54%
- 3億8200万
- 2010年3月31日 -10.73%
- 3億4100万
- 2010年12月31日 -75.66%
- 8300万
- 2011年3月31日 +309.64%
- 3億4000万
- 2011年6月30日 -78.24%
- 7400万
- 2011年9月30日 +209.46%
- 2億2900万
- 2011年12月31日 -63.32%
- 8400万
- 2012年3月31日 +288.1%
- 3億2600万
- 2012年6月30日 -73.01%
- 8800万
- 2012年9月30日 +284.09%
- 3億3800万
- 2012年12月31日 -73.37%
- 9000万
- 2013年3月31日 +237.78%
- 3億400万
- 2013年6月30日 -70.72%
- 8900万
- 2013年9月30日 +270.79%
- 3億3000万
- 2013年12月31日 -72.73%
- 9000万
- 2014年3月31日 +244.44%
- 3億1000万
- 2014年6月30日 -72.58%
- 8500万
- 2014年9月30日 +242.35%
- 2億9100万
- 2014年12月31日 -73.54%
- 7700万
- 2015年3月31日 +258.44%
- 2億7600万
- 2015年6月30日 -69.93%
- 8300万
- 2015年9月30日 +245.78%
- 2億8700万
- 2015年12月31日 -73.17%
- 7700万
- 2016年3月31日 +327.27%
- 3億2900万
- 2016年6月30日 -75.08%
- 8200万
- 2016年9月30日 +293.9%
- 3億2300万
- 2016年12月31日 -74.92%
- 8100万
- 2017年3月31日 +320.99%
- 3億4100万
- 2017年6月30日 -73.02%
- 9200万
- 2017年9月30日 +250%
- 3億2200万
- 2017年12月31日 -69.88%
- 9700万
- 2018年3月31日 +297.94%
- 3億8600万
- 2018年6月30日 -68.65%
- 1億2100万
個別
- 2008年3月31日
- 3億2800万
- 2009年3月31日 +1.83%
- 3億3400万
- 2010年3月31日 -10.18%
- 3億
- 2011年3月31日 -7.33%
- 2億7800万
- 2012年3月31日 -4.68%
- 2億6500万
- 2013年3月31日 -5.66%
- 2億5000万
- 2014年3月31日 -2%
- 2億4500万
- 2015年3月31日 -10.2%
- 2億2000万
- 2016年3月31日 +18.64%
- 2億6100万
- 2017年3月31日 -1.53%
- 2億5700万
- 2018年3月31日 +16.73%
- 3億
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2018/06/25 10:05 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/25 10:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の主な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 78百万円 91百万円 退職給付引当金 189 176
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/25 10:05
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 退職給付に係る負債 358百万円 326百万円 賞与引当金 104 120 投資有価証券評価損 3 5
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ①重要な会計方針及び見積り2018/06/25 10:05
当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠して作成しております。決算日における資産・負債の報告数値及び報告期間における収入・費用の報告数値に影響を与える見積りは、主に貸倒引当金、賞与引当金等の各引当金、退職給付会計、固定資産減損会計、税効果会計に関する事項であり、継続して評価を行っております。
なお、見積り及び判断・評価については、過去の実績や状況に応じて合理的と考えられる要因等に基づき行っておりますが、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果は異なる場合があります。