流動資産計、関係会社長期貸付金、固定資産圧縮積立金の積立他2件
2008年3月
- 流動資産計
- 430億3500万
- 関係会社長期貸付金
- 1億3000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -1300万
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -200万
2009年3月
- 流動資産計
- 384億900万
- 関係会社長期貸付金
- 1億3000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 600万
2010年3月
- 流動資産計
- 384億2200万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -5200万
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 600万
2011年3月
- 流動資産計
- 364億3400万
- 関係会社長期貸付金
- 2億600万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万
2012年3月
- 流動資産計
- 349億6300万
- 関係会社長期貸付金
- 2億500万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -3600万
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -100万
2013年3月
- 流動資産計
- 335億6500万
- 関係会社長期貸付金
- 1億3000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -3600万
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 800万
2014年3月
- 流動資産計
- 409億3900万
- 関係会社長期貸付金
- 8900万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -9600万
2015年3月
- 流動資産計
- 419億6000万
- 関係会社長期貸付金
- 4800万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2016年3月
- 流動資産計
- 452億6200万
- 関係会社長期貸付金
- 700万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2017年3月
- 流動資産計
- 470億8700万
- 関係会社長期貸付金
- 600万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2018年3月
- 流動資産計
- 509億7000万
- 関係会社長期貸付金
- 600万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2019年3月
- 流動資産計
- 551億1800万
- 関係会社長期貸付金
- 500万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- 4
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2020年3月
- 流動資産計
- 600億600万
- 関係会社長期貸付金
- 500万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- 4
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2021年3月
- 流動資産計
- 652億7500万
- 関係会社長期貸付金
- 400万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- 5
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2022年3月
- 流動資産計
- 668億2900万
- 関係会社長期貸付金
- 400万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- 5
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2023年3月
- 流動資産計
- 722億2000万
- 関係会社長期貸付金
- 300万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- 5
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2024年3月
- 流動資産計
- 666億6200万
- 関係会社長期貸付金
- 200万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 従業員数 - 不動産事業等
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -