形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物・構築物
8～50年
機械及び装置・車両運搬具・工具、器具及び備品
4～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2017/06/30 9:00

#4 固定資産売却損の注記

※4 固定資産売却損の内訳は、次のとおりである。

	前事業年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)	当事業年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
構築物	0 〃	0 〃
車両運搬具	0 〃	0 〃
土地	6 〃	44 〃

2017/06/30 9:00

#5 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりである。

	前事業年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)	当事業年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
建物	0百万円	―百万円
車両運搬具	1 〃	1 〃
土地	218 〃	23 〃

2017/06/30 9:00

#6 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりである。

	前事業年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)	当事業年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
機械及び装置	― 〃	0 〃
車両運搬具	0 〃	― 〃
工具、器具及び備品	4 〃	0 〃

2017/06/30 9:00