有価証券報告書-第86期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

1 有価証券の評価基準および評価方法
(1)子会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
(2)その他有価証券
時価のあるもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法によっております。
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
2 たな卸資産の評価基準および評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
機器及び材料
機器 移動平均法による原価法によっております。
主材料 移動平均法による原価法によっております。
副材料 総平均法による原価法によっております。
仕掛品 個別法による原価法によっております。