大成温調(1904)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 3億332万
- 2008年3月31日 -57.93%
- 1億2760万
- 2009年3月31日 -86.6%
- 1709万
- 2010年3月31日 +937.61%
- 1億7742万
- 2011年3月31日 -21.68%
- 1億3895万
- 2012年3月31日 -7.21%
- 1億2893万
- 2013年3月31日 +21.02%
- 1億5604万
- 2014年3月31日 +44.94%
- 2億2617万
- 2015年3月31日 +150.64%
- 5億6688万
- 2016年3月31日 +7.51%
- 6億946万
- 2017年3月31日 +64.67%
- 10億361万
- 2018年3月31日 -2%
- 9億8356万
- 2019年3月31日 -9.94%
- 8億8583万
- 2020年3月31日 -43.54%
- 5億12万
- 2021年3月31日 -21.72%
- 3億9149万
- 2022年3月31日 +46.41%
- 5億7319万
- 2023年3月31日 -12.72%
- 5億30万
- 2024年3月31日 +98.03%
- 9億9076万
- 2025年3月31日 +20.47%
- 11億9362万
- 2026年3月31日 +18%
- 14億845万
個別
- 2007年3月31日
- 3億214万
- 2008年3月31日 -57.28%
- 1億2908万
- 2009年3月31日 -80.58%
- 2507万
- 2010年3月31日 +601.75%
- 1億7595万
- 2011年3月31日 -14.51%
- 1億5042万
- 2012年3月31日 -13.96%
- 1億2942万
- 2013年3月31日 +15.1%
- 1億4896万
- 2014年3月31日 +51.11%
- 2億2510万
- 2015年3月31日 +151.81%
- 5億6682万
- 2016年3月31日 +7.29%
- 6億817万
- 2017年3月31日 +64.81%
- 10億232万
- 2018年3月31日 -1.23%
- 9億8995万
- 2019年3月31日 -9.4%
- 8億9689万
- 2020年3月31日 -44.38%
- 4億9884万
- 2021年3月31日 -21.78%
- 3億9020万
- 2022年3月31日 +46.57%
- 5億7191万
- 2023年3月31日 -12.74%
- 4億9902万
- 2024年3月31日 +97.95%
- 9億8783万
- 2025年3月31日 +20.28%
- 11億8813万
- 2026年3月31日 +18.49%
- 14億779万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 15:31
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △113,423 △89,017 その他有価証券評価差額金 202,851 214,832 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △497,629 △589,092 その他 △66,816 △81,299
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:31
(注)1.前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(△は負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △501,184 △590,201 顧客関連資産 △232,305 △195,930
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/24 15:31
当連結会計年度末における純資産残高は307億31百万円となり、前連結会計年度末に比べ31億2百万円増加しております。その主な要因は、利益剰余金が23億58百万円、その他有価証券評価差額金が2億14百万円それぞれ増加し、自己株式が5億91百万円減少したこと等によるものであります。
③ キャッシュ・フローの状況