- 1848
- 2026/10/13
- 時価
- 158億円
- PER 予
- 14.94倍
- 2010年以降
- 2.09-74.31倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.14倍
- 2010年以降
- 0.23-2.72倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.93%
- ROE 予
- 7.61%
- ROA 予
- 2.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
富士ピー・エス(1848)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 1億8400万
- 2012年6月30日 -2.17%
- 1億8000万
- 2012年9月30日 -2.78%
- 1億7500万
- 2012年12月31日 -2.86%
- 1億7000万
- 2013年3月31日 -2.35%
- 1億6600万
- 2013年6月30日 -3.01%
- 1億6100万
- 2013年9月30日 -2.48%
- 1億5700万
- 2013年12月31日 -3.18%
- 1億5200万
- 2014年3月31日 -3.29%
- 1億4700万
- 2014年6月30日 -2.72%
- 1億4300万
- 2014年9月30日 -3.5%
- 1億3800万
- 2014年12月31日 -2.9%
- 1億3400万
- 2015年3月31日 -3.73%
- 1億2900万
- 2015年6月30日 -3.88%
- 1億2400万
- 2015年9月30日 -3.23%
- 1億2000万
- 2015年12月31日 -4.17%
- 1億1500万
- 2016年3月31日 -4.35%
- 1億1000万
- 2016年6月30日 -3.64%
- 1億600万
- 2016年9月30日 -4.72%
- 1億100万
- 2016年12月31日 -3.96%
- 9700万
- 2017年3月31日 -5.15%
- 9200万
- 2017年6月30日 -5.43%
- 8700万
- 2017年9月30日 -4.6%
- 8300万
- 2017年12月31日 -6.02%
- 7800万
- 2018年3月31日 -6.41%
- 7300万
- 2018年6月30日 -5.48%
- 6900万
- 2018年9月30日 -7.25%
- 6400万
- 2018年12月31日 -6.25%
- 6000万
- 2019年3月31日 -8.33%
- 5500万
- 2019年6月30日 -9.09%
- 5000万
- 2019年9月30日 -8%
- 4600万
- 2019年12月31日 -10.87%
- 4100万
- 2020年3月31日 -12.2%
- 3600万
- 2020年6月30日 -11.11%
- 3200万
- 2020年9月30日 -15.63%
- 2700万
- 2020年12月31日 -14.81%
- 2300万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 4億8500万
- 2022年3月31日 -3.51%
- 4億6800万
- 2022年6月30日 -2.56%
- 4億5600万
- 2022年9月30日 -2.63%
- 4億4400万
- 2022年12月31日 -2.7%
- 4億3200万
- 2023年3月31日 -2.78%
- 4億2000万
- 2023年6月30日 -2.86%
- 4億800万
- 2023年9月30日 -2.94%
- 3億9600万
- 2023年12月31日 -3.03%
- 3億8400万
- 2024年3月31日 -3.13%
- 3億7200万
- 2024年6月30日 -3.23%
- 3億6000万
- 2024年9月30日 -3.33%
- 3億4800万
- 2024年12月31日 -3.45%
- 3億3600万
- 2025年3月31日 -3.57%
- 3億2400万
- 2025年6月30日 -3.7%
- 3億1200万
- 2025年9月30日 -3.85%
- 3億
- 2025年12月31日 -4%
- 2億8800万
- 2026年3月31日 -4.17%
- 2億7600万
- 2026年6月30日 -4.35%
- 2億6400万
個別
- 2021年3月31日
- 1800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2026/06/22 10:40
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、10年間の定額法により償却しております。2026/06/22 10:40 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/22 10:40
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 法人税の特別控除による差異 △1.8 △3.5 のれんの償却額 0.5 1.0 その他 △0.2 0.1 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①重要な会計方針及び見積り2026/06/22 10:40
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。重要な会計方針については、本報告書「第一部 企業情報 第5 経理の状況」に記載しております。この連結財務諸表の作成に当たっては、会計上の見積りを行う必要があり、のれん、貸倒引当金、完成工事補償引当金、工事損失引当金、株式給付引当金、退職給付に係る負債、収益認識に関する会計基準に基づく収益認識などの判断につきましては、過去の実績や合理的な方法により見積りを行っております。これらの見積りについては、継続して評価し、必要に応じて見直しを行っておりますが、見積りには不確実性が伴うため、実際の結果はこれらの見積りと異なる場合があります。
上記のうち、見積り及び仮定の重要度が高いものについては、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 注記事項 重要な会計上の見積り」に記載のとおりであります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。なお、主要な事業における主な履行義務の内容及び収益を認識する通常の時点については、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)」に記載のとおりであります。2026/06/22 10:40
(6)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、10年間の定額法により償却しております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 工事収益総額及び工事原価総額の見積りについては、工事の進捗状況や工事内容の変更等により、その見積りを継続的に見直しております。工事請負契約は、契約ごとに工事内容が異なり、また、契約によっては工事内容が変更される個別性の強いものであり、工事収益総額及び工事原価総額の見積りは、一定の仮定や判断を伴い不確実性があるため、当社及び連結子会社の業績に影響を及ぼす可能性があります。2026/06/22 10:40
2.のれんの評価
(1)当連結会計年度の連結財務諸表上に計上した金額