- 1999
- 2026/09/25
- 時価
- 25億円
- PER 予
- 9.58倍
- 2010年以降
- 赤字-23.74倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.38倍
- 2010年以降
- 0.18-0.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.84%
- ROE 予
- 3.99%
- ROA 予
- 2.72%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
サイタ HD(1999)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 3億3405万
- 2009年6月30日 -6.42%
- 3億1260万
- 2010年6月30日 -6.3%
- 2億9292万
- 2011年6月30日 -1.4%
- 2億8881万
- 2012年6月30日 -1.36%
- 2億8488万
- 2013年6月30日 -6.64%
- 2億6595万
- 2014年6月30日 -4.21%
- 2億5475万
- 2015年6月30日 -5.95%
- 2億3959万
- 2016年6月30日 -5.04%
- 2億2751万
- 2017年6月30日 -5.38%
- 2億1527万
- 2018年6月30日 -4.44%
- 2億571万
- 2019年6月30日 -5.56%
- 1億9428万
- 2020年6月30日 -5.72%
- 1億8316万
- 2021年6月30日 -5.84%
- 1億7245万
- 2022年6月30日 -5.64%
- 1億6273万
- 2023年6月30日 -5.92%
- 1億5309万
- 2024年6月30日 -6.05%
- 1億4383万
- 2025年6月30日 -5.74%
- 1億3558万
- 2026年6月30日 -5.99%
- 1億2746万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社の砕石工場に係る有形固定資産
定額法を採用しております。
当社の砕石工場を除く有形固定資産及び国内連結子会社
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~60年
砕石製造設備に係る機械装置 12年
その他の機械装置及び運搬具 2年~17年
無形固定資産
採石権については、生産高比例法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/09/28 11:03 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/09/28 11:03
前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 建物・構築物 -千円 13,806千円 機械、運搬具及び工具器具備品 107 29,095 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/09/28 11:03
上記のうち( )内書は工場財団抵当権を示しております。前連結会計年度(2025年6月30日) 当連結会計年度(2026年6月30日) 現金預金 101,230千円 千円 101,337千円 千円 建物・構築物 134,389 (49,817) 125,061 (44,936) 機械、運搬具及び工具器具備品 111,875 (111,875) 91,770 (91,770)
担保付債務は、次のとおりであります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年7月1日 至 2026年6月30日)2026/09/28 11:03
当社グループは事業部門単位で資産のグルーピングを行っており、事業部門単位に属しない資産は共有資産及び遊休資産として扱っております。場所 用途 種類 ベトナム社会主義共和国フエ市 酒類事業部門 機械、運搬具及び工具器具備品 福岡県朝倉市 石油製品販売部門 建物・構築物、機械、運搬具及び工具器具備品 福岡県朝倉市 管理部門 土地
その結果、収益性が低下した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(22,727千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、酒類事業部門の機械、運搬具及び工具器具備品3,001千円、石油製品販売部門の建物・構築物1,057千円及び機械、運搬具及び工具器具備品676千円、その他の事業の土地17,992千円であります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社の砕石工場を除く有形固定資産及び国内連結子会社2026/09/28 11:03
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)砕石工場を除く有形固定資産(リース資産を除く)2026/09/28 11:03
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。