無形固定資産
連結
- 2018年9月30日
- 2605万
- 2019年9月30日 +91.71%
- 4995万
個別
- 2018年9月30日
- 2605万
- 2019年9月30日 +87.04%
- 4874万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/20 14:22 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- a.財政状態2019/12/20 14:22
当連結会計年度末における資産の残高は、前連結会計年度末に比べ9億60百万円増加し、88億10百万円となりました。その内訳といたしましては、流動資産71億47百万円、有形・無形固定資産12億44百万円、投資その他の資産4億18百万円であります。
当連結会計年度末における負債の残高は、前連結会計年度末に比べ6億72百万円増加し、49億39百万円となりました。その内訳といたしましては、流動負債45億83百万円、固定負債3億55百万円であります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
a 未成工事支出金
個別法による原価法
b 材料貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2019/12/20 14:22 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 未成工事支出金 個別法による原価法
② 材料貯蔵品 総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2019/12/20 14:22