大本組（1793）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 33億6200万
- 2008年3月31日 -45.12%
- 18億4500万
- 2009年3月31日 -50.95%
- 9億500万
- 2010年3月31日 +26.52%
- 11億4500万
- 2011年3月31日 -28.47%
- 8億1900万
- 2012年3月31日 +15.87%
- 9億4900万
- 2013年3月31日 +72.71%
- 16億3900万
個別
- 2007年3月31日
- 33億6200万
- 2008年3月31日 -45.12%
- 18億4500万
- 2009年3月31日 -50.95%
- 9億500万
- 2010年3月31日 +26.52%
- 11億4500万
- 2011年3月31日 -28.47%
- 8億1900万
- 2012年3月31日 +15.87%
- 9億4900万
- 2013年3月31日 +72.71%
- 16億3900万
- 2014年3月31日 +14.77%
- 18億8100万
- 2015年3月31日 +84.21%
- 34億6500万
- 2016年3月31日 -16.68%
- 28億8700万
- 2017年3月31日 +14.2%
- 32億9700万
- 2018年3月31日 +2.24%
- 33億7100万
- 2019年3月31日 -1.1%
- 33億3400万
- 2020年3月31日 -35.45%
- 21億5200万
- 2021年3月31日 +20.45%
- 25億9200万
- 2022年3月31日 -9.99%
- 23億3300万
- 2023年3月31日 +8.62%
- 25億3400万
- 2024年3月31日 +56.27%
- 39億6000万
- 2025年3月31日 +16.82%
- 46億2600万
- 2026年3月31日 +66.1%
- 76億8400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 2,067 3,461 前払年金費用 130 151
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 〈純資産〉2026/06/24 9:31
当事業年度末の純資産合計は、前年同期比38億37百万円増の687億円となりました。これは、その他有価証券評価差額金の増加等によるものであります。
セグメントごとの経営成績及び財政状態は、以下のとおりであります。
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