ナカボーテック(1787)の建物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2億3586万
- 2009年3月31日 -4.07%
- 2億2626万
- 2010年3月31日 -0.62%
- 2億2485万
- 2010年12月31日 -3.95%
- 2億1597万
- 2011年3月31日 +2.82%
- 2億2205万
- 2011年6月30日 -1.09%
- 2億1963万
- 2011年9月30日 -5.62%
- 2億729万
- 2011年12月31日 +3.07%
- 2億1366万
- 2012年3月31日 -1.4%
- 2億1067万
- 2012年6月30日 -1.29%
- 2億796万
- 2012年9月30日 -0.11%
- 2億772万
- 2012年12月31日 -1.47%
- 2億467万
- 2013年3月31日 -1.39%
- 2億182万
- 2013年6月30日 -0.37%
- 2億107万
- 2013年9月30日 -0.52%
- 2億2万
- 2013年12月31日 -0.7%
- 1億9862万
- 2014年3月31日 -1.42%
- 1億9580万
- 2014年6月30日 +0.41%
- 1億9660万
- 2014年9月30日 -0.72%
- 1億9518万
- 2014年12月31日 -1.5%
- 1億9226万
- 2015年3月31日 -1.56%
- 1億8925万
- 2015年6月30日 -1.48%
- 1億8645万
- 2015年9月30日 -0.08%
- 1億8631万
- 2015年12月31日 -1.51%
- 1億8350万
- 2016年3月31日 -1.53%
- 1億8070万
- 2016年6月30日 +0.72%
- 1億8199万
- 2016年9月30日 -1.22%
- 1億7977万
- 2016年12月31日 -1.59%
- 1億7691万
- 2017年3月31日 -1.6%
- 1億7408万
- 2017年6月30日 +25.87%
- 2億1911万
- 2017年9月30日 -2.11%
- 2億1448万
- 2017年12月31日 -2.44%
- 2億925万
- 2018年3月31日 +39.9%
- 2億9274万
- 2018年6月30日 -0.48%
- 2億9134万
- 2018年9月30日 -1.61%
- 2億8666万
- 2018年12月31日 -1.9%
- 2億8122万
- 2019年3月31日 -1.28%
- 2億7762万
- 2019年6月30日 -1.03%
- 2億7477万
- 2019年9月30日 -1.69%
- 2億7012万
- 2019年12月31日 +1.55%
- 2億7432万
- 2020年3月31日 -1.76%
- 2億6951万
- 2020年6月30日 -1.15%
- 2億6641万
- 2020年9月30日 +2%
- 2億7174万
- 2020年12月31日 -1.88%
- 2億6662万
- 2021年3月31日 +1.29%
- 2億7006万
- 2021年6月30日 +0.5%
- 2億7140万
- 2021年9月30日 -1.53%
- 2億6724万
- 2021年12月31日 +0.82%
- 2億6943万
- 2022年3月31日 +9.52%
- 2億9509万
- 2022年6月30日 -6.49%
- 2億7594万
- 2022年9月30日 +17.17%
- 3億2333万
- 2022年12月31日 -1.95%
- 3億1702万
- 2023年3月31日 -1.98%
- 3億1074万
- 2023年6月30日 -0.81%
- 3億822万
- 2023年9月30日 -1.17%
- 3億460万
- 2023年12月31日 -2.15%
- 2億9804万
- 2024年3月31日 -2.19%
- 2億9151万
- 2024年6月30日 +1.14%
- 2億9483万
- 2024年9月30日 -2.18%
- 2億8842万
- 2024年12月31日 -2.19%
- 2億8210万
- 2025年3月31日 -2.24%
- 2億7579万
- 2025年6月30日 -1.51%
- 2億7162万
- 2025年9月30日 -2.3%
- 2億6538万
- 2025年12月31日 -2.35%
- 2億5914万
有報情報
- #1 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2025/06/20 13:04
事務所用建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2025/06/20 13:04
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。