建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2億3586万
- 2009年3月31日 -4.07%
- 2億2626万
- 2010年3月31日 -0.62%
- 2億2485万
- 2011年3月31日 -1.24%
- 2億2205万
- 2012年3月31日 -5.13%
- 2億1067万
- 2013年3月31日 -4.2%
- 2億182万
- 2014年3月31日 -2.98%
- 1億9580万
- 2015年3月31日 -3.35%
- 1億8925万
- 2016年3月31日 -4.52%
- 1億8070万
- 2017年3月31日 -3.67%
- 1億7408万
- 2018年3月31日 +68.17%
- 2億9274万
- 2019年3月31日 -5.16%
- 2億7762万
- 2020年3月31日 -2.92%
- 2億6951万
- 2021年3月31日 +0.21%
- 2億7006万
- 2022年3月31日 +9.27%
- 2億9509万
- 2023年3月31日 +5.3%
- 3億1074万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.従業員数には、嘱託・契約社員の人員は含んでおりません。2023/06/30 9:01
4.建物の欄( )内の数字は、賃借中のもので外書きにて示しております。
5.上記以外の事業所については、以下のように各々の管轄する支店に含めて記載しております。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2023/06/30 9:01
当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。建物 資産除去債務 27,730千円 建物 間仕切り 12,464千円 建物 電気・防災設備 11,287千円 工具器具・備品 事務用品 23,378千円 工具器具・備品 パソコン・OA機器 14,014千円 工具器具・備品 金型 13,285千円 工具器具・備品 通信機器 12,700千円
建物 間仕切り 29,443千円 工具器具・備品 通信機器 11,211千円 ソフトウェア サーバーシステム構築ソフト 22,163千円 - #3 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2023/06/30 9:01
事務所用建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2023/06/30 9:01
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。