具体的に議論していくテーマとして「環境・社会(人権)リスクへの対応」「気候変動対策」「サプライチェーンCSRの推進」「資材、製品調達方針の推進」「ESG開示」「環境負荷への対応」「社会貢献活動」「生物多様性」等があげられます。