前事業年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除して表示する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」3,170,574千円、「減価償却累計額」△2,031,306千円、「構築物」430,444千円、「減価償却累計額」△365,303千円、「機械及び装置」2,930,268千円、「減価償却累計額」△2,727,084千円、「車両運搬具」108,015千円、「減価償却累計額」△102,255千円、「工具、器具及び備品」885,216千円、「減価償却累計額」△860,922千円は、「建物(純額)」1,139,267千円、「構築物(純額)」65,141千円、「機械及び装置(純額)」203,184千円、「車両運搬具(純額)」5,759千円、「工具、器具及び備品(純額)」24,294千円として組替えております。
なお、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
2014/12/24 9:41