構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 10年～30年
機械及び装置 6年～17年
車両運搬具 4年～5年
工具、器具及び備品 3年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/12/21 13:53

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日)		当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日)
建物・構築物 100千円		-千円
機械、運搬具及び工具器具備品 11,499		404

2018/12/21 13:53

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成29年9月30日)	当連結会計年度(平成30年9月30日)
有形固定資産
建物・構築物	803,635千円	768,856千円
機械、運搬具及び工具器具備品	346,644	305,740

担保されている債務

2018/12/21 13:53

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物 熊本工場においてプラント試験室・制御室を設置したもの 69,880千円
構築物 熊本工場においてプラント場内を舗装整備したもの 12,688千円
機械及び装置 甑架橋架設門構移動台車の購入によるもの 15,000千円

2018/12/21 13:53

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/12/21 13:53