#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
連結子会社については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 6～38年
機械・運搬具 2～14年
工具器具・備品 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/06/25 13:12
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
2021/06/25 13:12
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
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