東急建設（1720）の建物及び構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 41億1900万
2009年3月31日 -1.41%: 40億6100万
2010年3月31日 -7.24%: 37億6700万
2011年3月31日 +3.34%: 38億9300万
2012年3月31日 +3.75%: 40億3900万
2013年3月31日 +1.88%: 41億1500万
2014年3月31日 +22.5%: 50億4100万
2015年3月31日 +16.8%: 58億8800万
2016年3月31日 +3.57%: 60億9800万
2017年3月31日 +8.58%: 66億2100万
2018年3月31日 +15.18%: 76億2600万
2019年3月31日 +27.08%: 96億9100万
2020年3月31日 +25.9%: 122億100万
2021年3月31日 +10.44%: 134億7500万
2022年3月31日 -12.56%: 117億8300万
2023年3月31日 -7.57%: 108億9100万
2024年3月31日 -9.15%: 98億9400万
2025年3月31日 +1.98%: 100億9000万
2026年3月31日 -16.29%: 84億4600万

有報情報

#1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※6 直接減額方式による圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	139	百万円	139	百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	9		213

2025/06/20 10:49

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	建物及び構築物・機械、運搬具及び工具器具備品・ソフトウエア	東京都他
その他	のれん	シンガポール共和国

当社グループは、用途別に資産を分類し、個々の物件ごとに資産をグループ化して減損の判定を行っております。
上記の事業用資産について、継続的な営業損失の計上や回収可能価額を著しく低下させる変化が生じたことにより減損の兆候が認められたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(19百万円)として特別損失に計上しております。

2025/06/20 10:49