訂正有価証券報告書-第19期(平成27年6月1日-平成28年5月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間均等償却する方法によっております。
(2) ソフトウエア(リース資産を除く)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 | 13~36年 |
構築物 | 8~10年 |
機械及び装置 | 6~17年 |
車両運搬具 | 4~6年 |
工具、器具及び備品 | 2~20年 |
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間均等償却する方法によっております。
(2) ソフトウエア(リース資産を除く)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。