- 1407
- 2026/09/15
- 時価
- 1008億円
- PER 予
- 13.16倍
- 2010年以降
- 3.79-66.29倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.48倍
- 2010年以降
- 0.99-10.25倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.2%
- ROE 予
- 18.83%
- ROA 予
- 4.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年8月31日
- 112億700万
- 2016年8月31日 +11.15%
- 124億5700万
個別
- 2015年8月31日
- 57億2400万
- 2016年8月31日 +16.84%
- 66億8800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 調整額は、以下のとおりであります。2016/11/22 15:50
(1) セグメント利益の調整額△466百万円には、固定資産の未実現利益消去△586百万円、本社費用の配賦差額120百万円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額15,116百万円は、主に当社グループの管理部門に係る資産及び余資運用資金であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)の調整額△1,074百万円には、固定資産の未実現利益消去△753百万円、本社費用の配賦差額△320百万円が含まれております。2016/11/22 15:50
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- なお、この変更による財務諸表に与える影響は軽微であります。2016/11/22 15:50
(有形固定資産の減価償却の方法)
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。 - #4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- なお、当連結会計年度において、連結財務諸表に与える影響は軽微であります。2016/11/22 15:50
(有形固定資産の減価償却の方法)
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当連結会計年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2016/11/22 15:50
(1) 有形固定資産(リース資産以外) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/11/22 15:50
(単位:百万円) - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/11/22 15:50
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年8月31日) 当連結会計年度(平成28年8月31日) 資産除去債務 79百万円 87百万円 固定資産の未実現利益 411百万円 682百万円 繰越欠損金 158百万円 174百万円
- #8 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (追加情報)2016/11/22 15:50
当連結会計年度(自 平成27年9月1日 至 平成28年8月31日) 有形固定資産から商品への振替所有目的の変更により、有形固定資産の一部を商品に振替いたしました。その内容は以下のとおりであります。なお、セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しております。販売用不動産から有形固定資産への振替所有目的の変更により、販売用不動産の一部を有形固定資産に振替いたしました。その内容は以下のとおりであります。なお、セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しております。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/11/22 15:50
① 有形固定資産(リース資産以外)
定率法によっております。 - #10 重要な非資金取引の内容(連結)
- 2.重要な非資金取引は次のとおりであります。2016/11/22 15:50
前連結会計年度(自 平成26年9月1日至 平成27年8月31日) 当連結会計年度(自 平成27年9月1日至 平成28年8月31日) 固定資産の商品への振替 ― 1,082百万円 販売用不動産の有形固定資産への振替 ― 92百万円