- 1407
- 2026/09/15
- 時価
- 1008億円
- PER 予
- 13.16倍
- 2010年以降
- 3.79-66.29倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.48倍
- 2010年以降
- 0.99-10.25倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.2%
- ROE 予
- 18.83%
- ROA 予
- 4.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年8月31日
- 182億6500万
- 2018年8月31日 -7.87%
- 168億2700万
個別
- 2017年8月31日
- 84億400万
- 2018年8月31日 +14.58%
- 96億2900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 調整額は、以下のとおりであります。2018/11/20 15:35
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額55百万円には、固定資産の未実現利益消去65百万円、本社費用の配賦差額△9百万円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額18,925百万円は、主に当社グループの管理部門に係る資産及び余資運用資金であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、賃貸収入等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△10百万円には、固定資産の未実現利益消去119百万円、本社費用の配賦差額△129百万円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額22,939百万円は、主に当社グループの管理部門に係る資産及び余資運用資金であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額7百万円は、各報告セグメントに帰属しないシステム構築費用及び長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 所有目的の変更により、販売用不動産の一部を有形固定資産に振替いたしましたが、この変更に伴うセグメント利益に与える影響はありません。2018/11/20 15:35 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2018/11/20 15:35
(1) 有形固定資産(リース資産以外) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/11/20 15:35
(単位:百万円) - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の追加取得により新たに株式会社日本メガソーラー発電を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。2018/11/20 15:35
流動資産 1,436百万円 固定資産 4,753百万円 流動負債 675百万円 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/11/20 15:35
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2017年8月31日) 当連結会計年度(2018年8月31日) 資産除去債務 173百万円 177百万円 固定資産の未実現利益 658百万円 617百万円 繰越欠損金 183百万円 157百万円
- #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2018/11/20 15:35
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産の売却による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「有形固定資産の売却による収入」0百万円、「その他」△35百万円は、「その他」△34百万円に組み替えております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2018/11/20 15:35
① 有形固定資産(リース資産以外)
定率法によっております。 - #9 重要な非資金取引の内容(連結)
- 3.重要な非資金取引は次のとおりであります。2018/11/20 15:35
前連結会計年度(自 2016年9月1日至 2017年8月31日) 当連結会計年度(自 2017年9月1日至 2018年8月31日) 商品から有形固定資産への振替 313百万円 ― 販売用不動産から有形固定資産への振替 55百万円 230百万円